2020年から、いよいよ小学校でプログラミング教育が必修化されます。私たちの生活がどんどんデジタル化する中、またAIなどの新たな技術が生まれる中で子どもたちの教育がそれに見合って変わって行くのは当然のことです。しかしスマホもろくに使いこなせない私の感覚では、そうでなくても忙しい小学校の先生に、対応する余力があるか心配です。

文部科学省もさまざまな支援策を打ち出しているようです。そもそもプログラミング教育は広く産業界とも関わりがありますから、文部科学省だけではなく社会全体で協力する必要があります。そこで設立されたのが、文部科学省、総務省、経済産業省が連携した「未来の学びコンソーシアム」です。

これは、プログラミング教育が効果的に実施されるよう社会全体でバックアップしようという趣旨で設立されたものです。学校関係者や教育関連組織をはじめ、IT関連の企業・ベンチャー企業などの産業界と連携して、『多様かつ優れたプログラミング教材の開発や企業等の協力による体験的プログラミング活動の実施等、学校におけるプログラミング教育』の普及・推進のために協力していきます。

2020年から実施される小学校の新学習指導要領では、以下2つの学習活動が定められています。
ア 児童がコンピュータで文字を入力するなどの学習の基盤として必要となる情報手段の基本的な操作を習得するための学習活動
イ 児童がプログラミングを体験しながら、コンピュータに意図した処理を行わせるために必要な論理的思考力を身に付けるための学習活動
しかし、プログラミング教育についての具体的な学年・授業内容に関しては、明確に「この内容」と決められているわけではありません。それぞれの学校である程度、自由に実施することになっています。「これをする」と決まっていないので、ITに詳しくない先生や保護者にとっては不安になるかもしれませんね。
先行実施されている、プログラミング教育の授業実践事例では、そのほとんどが企業の協力によるものです。授業は、理科や社会などの教科ではなく“総合的な学習の時間”の中で行われることが多いようです。こうした事例を見て行くと、現実的には《企業・団体の支援》が極めて重要なのではないかと感じます。

企業・団体にとっても、《本当に求められる支援のチャンス》として、今こそ出番ではないでしょうか。

ということは、“学校と企業・団体のジョイント役”であるプラスエムの出番でもあります。私たちの生活がどんどんデジタル化し、AIなどの新技術が生まれる中、10年後の世界すら見通すことは困難です。プログラミング教育は多数の国ですでに実施されています。そうした中、日本の子どもたちにもプログラミング教育は必要不可欠です。“日本の子どもたち、世界に負けるな!” プラスエムは、小学校でのプログラミング教育を、企業・団体と共に応援します。

校長室の壁に必ず飾られているのが歴代校長の写真です。現在の学校制度の基本は明治政府によって作られましたので、明治初年の創立から150年くらいの歴史を持つ学校も少なくありません。その場合、カイゼル髭の初代校長から何十人もの写真が飾られている学校もあるかもしれません。

そんな歴代校長の写真とともに飾られているのがPTA会長の写真です。PTAは戦後作られた組織で、長くて70年程度。写真も多くて30枚程度でしょうか。

PTAの役割は、児童・生徒の親と教員が協力して教育効果の向上をはかること。戦後GHQの指導のもとに各学校におかれました。全国的組織として「日本 PTA全国協議会」 と「全国高等学校 PTA協議会」が結成されて、現在に至っています。

子どもが入学すると、保護者の間から役員の選出が行われます。子どもを持つ親なら誰でも経験があると思いますが、役員の選出に当たって一苦労があります。仕事を持つ父親に代わって、たいてい母親が対象になりますが、誰もが敬遠するからです。

特に現代では、仕事を持つ母親が普通であり、仮に役員に選出されたとしても、満足に役割を果たせないというケースも多いようです。なり手がなく、くじ引きで決めるという学校もあるほどで、貧乏くじを引いた人に十分な活動ができるわけもありません。

そこに登場したのが“おやじの会”です。“おやじの会”は活動が下火になっているPTAの受け皿として登場し、特に子どもたちの“安全面での見守り隊”“学校行事でのサポーター”として自然発生的に、全国各地の学校に拡がっていきました。

やがて、特に小学校においてなくてはならない存在として、2004年、全国組織「おやじ日本」が結成されました。結成大会に出席した私の会員番号は№00100です。結成の中心となったのは、元東京都副知事の竹花豊氏。元警察官僚だった竹花氏は、子どもたちの健全育成に熱い思いを抱く方で、私はその創立スピーチに感動しました。

その後「おやじ日本」は、公益の増進に資するものであるとして、特定非営利活動法人の認定を受け、各地のおやじの会を支援しています。また、子どもに関する情報提供や様々な活動を通して、子どもたちの健やかな成長に貢献しています。

さらに、平成24年から「未来教室」を学校に届ける活動にも力を入れています。毎年50ほどの小・中学校に、様々な業種の企業で働く若者を派遣し、出前授業を行うのです。学校の先生では話せない社会の現実、その面白さや苦労などを子どもたちに聞いてもらうことがねらいです。

子どもたちの教育は学校だけに任せておいてよいものではありません。家族をはじめ地域社会が寄ってたかって応援することは当たり前です。その意味で、自然発生的に生れた「おやじの会」は、今後ますます存在感を増すでしょう。校長室の壁に歴代校長の写真とともに、「おやじの会」会長の写真が飾られる日もそう遠くないかもしれません。

 

 

幼稚園に送りつけられた、幼児(母親)向け教育冊子(+商品見本)を、園長先生に見せていただいたことがあります。企業からの依頼で、発送元は広告代理店のようです。園長先生によると、園児数の2倍くらい、段ボール箱に詰めてドーンと送りつけられたもので、配ることもできないし、かといって捨てるにもお金がかかるのでとても困っているとのことでした。

お願い状には、「園児の健康に気を配るお母さん方にとって喜ばれる情報が満載」であること、全員にぜひ配布してほしいこと、足りない場合追加でお送りすることなどが書かれていて、“サンプリング”という言葉が何回も出てきたことに違和感を覚えたと言います。大切な子どもたちを預かる幼稚園が、企業の宣伝に利用されたのでは怒るのも当然のことです。

そもそも、教育現場に“サンプリング”という言葉はありません。企業側からは、“サンプリングのお願い”なのかもしれませんが、そこを工夫することが必要です。例えば、サンプリングを “プレゼント”と言い換えたらいかがでしょう。同じことなのですが、これなら違和感はぐっと少なくなります。このような工夫をすることが、教育現場への情報発信を成功させる秘訣です。

“サンプリング商品は無料です!”と、勝手に送りつけたものが配ってもらえるほど教育現場は甘くありません。ところが、同じ内容であっても、例えば「入園のお祝いとしてプレゼントです!」とし、配布の可否を確認してからお届けしたなら、高い確率で配布していただけるでしょう。また、次回からも協力を得られることでしょう。

プラスエムが関わる“サンプリング”は、幼稚園や学校の事情よく理解したうえで、教育現場に最も歓迎される方法で実施します。サンプリングを含む企業の情報発信は、1回だけ成功すればよいというものではないはずです。取り組みの一つひとつから、深い信頼関係を築くことが大切です。そうすれば次回からも必ず協力が得られます。

圧倒的に数が多い私立幼稚園では、公立幼稚園のように園長先生の転勤がありません。一度信頼関係が結ばれれば、長期間継続されます。また、私立幼稚園の場合、地域に絶大な影響力を持つ有力園長先生が存在するケースが多くあります。

プラスエムでは、そうした有力園長との太いパイプを持っていますので、幼稚園を巻き込む必要がある案件では、各地の有力園長に企画の段階から相談します。自分の意見が多少なりとも反映された取組であれば、協力せざるを得ないという状況を作るのです。そうすることが、単発に終わることなく、さまざまな事案を成功させる秘訣と考えるからです。

プラスエムが運営するコンテストでは、学校を対象とした賞の受賞校や上位入賞者の在籍校を訪問して、全校児童・生徒が集合する朝礼などの機会を利用して表彰式を実施することがあります。

本来、朝礼や全校集会は学校独自の行事であり、校外の諸機関が関わることのできないものですが、事務局運営に当たるプラスエムが事前に学校側と協議することで実現が可能になります。主催者が学校を訪問して授与式を行うことは学校にとっても名誉なことであり、節度ある対応ができれば歓迎されないはずがありません。

特に、訪問が困難なへき地校(※)では町を挙げての熱烈な歓迎を受けることがあります。一企業が実施するコンテストであるにも関わらず、過去には町長や教育長が来賓として出席するケースもありました。そんな場合、地元メディアが取材に入り、大きなニュースになったりして主催者を感激させることになります。同行するプラスエムの担当者も仕事冥利に尽きます。

朝礼というのはその名の通り早朝に行われます。だいたい8:00~8:30というケースが多く、主催者及びプラスエム担当者の学校集合は7:30~8:00という時間帯になります。そのため前泊になりますが、その地の名産品や銘酒と出会うという楽しみもあります。

アクシデントに見舞われることもあります。急な天候の悪化などの理由で、当日の朝、宿泊先に休校の連絡が入ったりします。インフルエンザが流行している季節では、急きょ校内テレビ放送での表彰式に切り替えられたりします。授与式では主催者が祝辞を述べることになりますが、ふだん慣れている大人相手のスピーチと違って、子どもたちを前にすると戸惑うと言います。まして、急きょテレビカメラを前にすると、慣れないこととはいえ一層緊張するようです。

せっかくの学校訪問ですから、この機会を利用して主催者が持っているプログラムを使っての講師派遣授業を実施させていただくケースもあります。東京から遠路はるばるやってきた人が講師となって行われる授業に、子どもたちだけではなく先生方も感激してくれます。

こうした取り組みの一切は、事務局運営に当たるプラスエム担当者が事前に学校側と綿密に調整して行います。校長はじめ担当の先生方とは当日はじめてお目にかかるわけですが、名刺交換しながらも旧知の間柄のような感覚で主催者を紹介することになります。

主催者を案内して入る玄関に立て看板が出ていて、そこに「プラスエム長岡様、お待ちしておりました。校長室においでください」などと、主催者そっちのけのメッセージがあったりして恐縮することもあります。

一度訪問した学校の先生方とは、その後も連絡を取り合うケースが多くあります。作品募集のお願いであったり、講師派遣授業のご案内であったり、逆に先生からのお願いごとに対応することもあります。それは先生が転勤になった後も続きます。お若かった先生が何年かのち、校長となられ、やがて退職した後までお付き合いが続く場合もあります。

こうした先生方とのお付き合いの一つひとつが、すなわちプラスエムの最大の財産である“プラスエムの教育関係者ネットワーク”を形作っていくのです。

(※)へき地校

へき地と云われる地域は一般に人口密度が粗で、児童・生徒数も少ないので、必然的に小規模の学校が多いです。学級編成も全校児童生徒を1学級に編成する単学級とか、2学年以上を1学級に編成する複式学級というような変則的な場合が多く見受けられます。その他の場合でもせいぜい1学年20~30名程度の1学級の単式編成が現状です。

へき地校に赴任する先生にはへき地手当が支給されます。へき地校の総数は、小学校4,123校・中学校1,783校(平成30年度)で、全国小・中学校の15%程度を占めています。

先日、都内の公立中学校でお目にかかったF先生から、最近送られてきたという各種の副教材を見せていただきました。そのほとんどが有名企業や、大手企業がたくさん加盟する業界団体が制作した立派な副教材ばかりです。テキストやワークブック、指導方法についてのDVDや指導書がセットになったものもあります。

具体的には電力会社や石油・ガスエネルギーの業界団体、家電メーカー、製紙メーカー、大手運送会社が制作して、無料で提供したもの。他に食品メーカーのものも複数目に付きました。どれもカラーで豪華な副教材であり、こうした無料の副教材が多数送られ、そして利用されることなく捨てられているという現実に正直ショックを受けました。

かつては、“無料です!”と自信満々、副教材を勝手に送りつけているケースが多くありました。しかし、最近では、そうした強引なやり方ではかえって逆効果であることがわかっていますから、勝手に送りつけるケースは減ってきているようですが、たとえ受け取っていただいても、内容を見てやはり使えないとなれば結果は同じことです。

F先生はどれにもいちおう目を通したらしく、「内容は悪くないのですが、残念ですがこのままでは使えないですよ。」というお話でした。その理由を尋ねると、「内容が高度すぎる、中学生の学習レベルに合っていない、学習のポイントが不明確」などたくさんの不満が出ました。60頁近いテキストをパラパラめくりながら、「内容は豊富ですが、使えるとしてもほんの数ページだけです」と残念そう。

プラスエムが制作をまかされる副教材でも、打合せ段階で担当者のジレンマをお聞きすることがあります。関連部署からの要望を入れざるを得ない事情があり、要望を入れるとどうしても内容が膨らみ、しかも正確に伝えるためには専門用語を入れざるを得ないというのです。その結果、対象学年のレベルを超えて、むずかしい内容になってしまうというわけです。担当者にも内容が膨らみ、その学年のレベルを超えてしまえば使ってもらえなくなるという心配はあります。

そこでプラスエムでは、そうした企業側の事情を考慮したうえで、全部使ってもらえない場合、部分的にでも使ってもらえる構成を提案しています。また、教科書以外の教材である“副教材”を活用してもらうためには、力量のある先生にご理解いただくことが早道だと考えます。そこで、できるだけそうした先生に絞って、まず見本をお送りし、じっくりご覧いただいたうえで必要部数を注文してもらうようにしています。そして、ご注文いただいた部数のみお届けするようにします。こうすれば、お金と手間ひまをかけた副教材が、むだなく使ってもらえる確率が高まります。

ここで必要となるのが、力量のある先生の情報です。プラスエムの持つ“先生方のネットワーク”がここでモノを言います。プラスエムから情報を発信できるのは、過去作品募集や講師派遣授業などでお世話になった先生が中心です。これらの先生は、校外の情報をうまく取り入れ“教材研究”(※)に利用できる技量を持つ、いわゆる“やる気のある先生”です。

プラスエムでは、まずネットワークの先生方にご案内し、自校はもちろん、歓迎してくれそうなお知り合いの先生をご紹介していただくことにしています。また、内容に関連する教科研究会の役員の先生方に協力をお願いすることもあります。このように、企業・団体から提供される良質な副教材が子どもたちの学習に役立てられるよう努力しているのです。

(※)教材研究:わかりやすい授業構成のために、教科書を補足する資料や情報を集めること。わかりやすい授業のためにとても重要な活動であり、“やる気のある先生”とは教材研究に熱心な先生と言って過言ではありません。

企業や団体が無料で学校に講師を派遣して行う「講師派遣授業」は、今では多くの学校で歓迎されています。その理由として挙げられるのは、教科書だけでは説明しきれない具体的な情報やデータを、それぞれの専門家から直接学べること、学校の予算で購入できない副教材や資料を無料で提供してもらえることなどです。子どもたちにしてみれば、ふだんの授業と違う体験ができ、刺激的な時間を過ごせることです。このような授業が受けられると、学校としては「講師派遣授業」の関係者に感謝し、同じ学年で毎年実施を希望するようになります。

しかし、必ずしもうまくいくケースばかりではありません。5年ほど前、プラスエムがコーディネーターとなって行った「講師派遣授業」で、大きな失敗をしました。都内の公立中学校で行われた授業は、製紙メーカーによる環境学習がテーマでした。本業である紙ができるまでの工程をパワーポイントや映像を使ってわかりやすく説明し、各種用紙やティッシュペーパーなどの実物を回覧しました。

企業の要望を取り入れ、学校側との調整を経て、双方了解済みの授業内容であり、参観していた校長も満足そうでした。問題が起きたのは授業が終了した直後でした。

授業の記念に製品(ティッシュペーパー)をプレゼントすることになっており、その説明に立った企業担当者が説明の中で「このティッシュペーパー(メーカー名・商品名)はどこでも売っています。ぜひ買って帰ってください」と話したのです。

プレゼントの申し出があった時、商品の特徴を説明するだけということで学校の了解を取っていましたが、「買って帰ってください」という呼びかけは担当者の逸脱行為でした。営利行為とみなされても言い訳できません。しかし、その場では何の問題にならず、先生方にも感謝されて授業が終了しました。

一般的に先生方には優しい方が多く、事情を説明すれば多少の逸脱には目をつぶってくれます。しかしここで甘えることは厳に慎まなくてはなりません。そのことで、もし教育委員会や保護者からクレームが入れば、その先生や学校は非常に困ることになります。先生との信頼関係で成り立っているプラスエムは先生を困らせるわけにいきません。先生を困らせた瞬間に、“プラスエムの教育関係者とのネットワーク”は消滅し、2度と回復は出来ないのです。

授業のあと、校長から「プラスエムさん、ちょっと残ってください」と言われました。主催者を見送ったあと校長室に戻った私は、校長から「担当の先生にも確認しましたが、約束が違うのではありませんか?」と詰め寄られました。“ぜひ買って帰ってください”と、企業の担当者が生徒に話したことを校長は憂慮していたのです。授業を受けた2年生140人の中には父親がライバルメーカーに勤める生徒がいるかもしれません。保護者の反応によっては大変な問題になりかねないのです。

この件は結局杞憂に終わり、校長はプラスエムのお詫びを受け入れてくれました。誠意を尽くした対応に逆に信頼が厚くなり、数年後に転勤した後は、その学校でプラスエムが運営する事業に協力してくれるようになりました。

問題発言の企業担当者はというと、学校関係者に感謝されたことを以て、帰社後上司に「授業は大変うまくいった」と報告したことでしょう。企業・団体が無料で行う「講師派遣授業」は、社会貢献活動としても高く評価されるものですが、ほんの少しの心得違いで、せっかくの取り組みが取り返しのつかない結果をまねくこともあります。プラスエムは、そうした経験の積み重ねの中で、常に油断することなく、コーディネーターの役割を果たしているのです。

例えば、コンクール・コンテストの実施に当たって、教科研究会組織(注)の後援名義をいただくことはそれほど難しいことではありません。教育的な内容であり、必要な条件を満たして申請すれば前向きに検討してくれます。しかし、後援名義をもらったからといって必ずしも運営に協力してくれるわけではありません。講師派遣授業でもそれは同じです。

しかし、プラスエムが運営するコンテストでは、いちばんの課題である作品募集にも協力していただくことがあります。講師派遣授業の計画で、実施希望校が少ない場合、実施してくれそうな学校(校長)を紹介していただくこともあります。

プラスエムは、教科研究会の会長、副会長など有力な役員の先生と個人的なつながりを持っているからです。役員の先生はほとんどが校長先生ですが、かつては事務局でバリバリ活躍していた先生方です。

そうした先生が、やがて校長になられて役員に就任し、校長退任と同時に研究会の顧問となり、いつまでも影響力を持ち続けます。

プラスエム社長の長岡は、プラスエム設立以前勤務していた教育出版社旺文社の時代から、長年にわたって、先生方と個人的な信頼関係を築いてきました。当時お若かった先生が、やがて校長になられて、教科研究会の役員に就任している親しい先生もたくさんおられます。

企業や団体から相談される案件では、このような幅広い立場の先生方のうち、最も適切と思われる先生に相談を持ちかけます。そうした先生方とのパイプが即ち“プラスエムの教員ネットワーク”の正体です。教員ネットワークの先生には、教科研究会以外の方ももちろんおられます。

3年ほど前、北海道苫小牧市の小学校で環境をテーマにした講師派遣授業を実施したいという依頼がありました。プラスエムと言え、苫小牧市の小学校に親しい先生がいるわけではありません。そこで、北海道小学校校長会会長を東京の全国本部でご紹介いただき、会長先生のルートで苫小牧市の小学校・教育委員会にたどり着きました。

こうしたルートをたどることはプラスエムの案件では珍しいことではありません。企業の担当者がいきなり連絡してもまず相手にされませんが、責任ある立場の先生からの紹介があれば、決して無碍に断られることはありません。先生方のルートも強いきずなで結ばれているからです。

その代わり、協力してくれた先生が、万が一困るような事態を引き起こせば、プラスエムは二度と協力を得ることが出来なくなります。教員ネットワークは限りなく強力であり、無限大の力を秘めていますが、子どもたちの教育に責任を持つ先生方のネットワークですから、安易な依頼は出来ないということです。教育出版社旺文社の時代から、40年以上に渡って築いてきた信頼関係が今でも維持できているということは、そうした事態を引き起こしたことが一度もないということでもあります。

また、プラスエムの教員ネットワークは作ろうとして作ったものではありません。長い年月を経て、自然にでき上がったものです。その間、一方的にお世話になる関係ではなく、先生方の困りごとにはできる限り相談に乗りました。だから、先細りすることなくいつまでもよい関係でいられるのだと思います。

(注)教科研究会(「プラスエムが連携できる団体」参照)

理科や社会科などの教科ごとに専門の先生方が組織する研究会です。教科ごとに小学校・中学校・高校別に分かれており、全国組織から都道府県・市町村レベルでも存在する場合があります。授業技術の研さんを目的とし、全国大会を開催して先生同士の情報交換の場を提供するなどの活動をしています。